以下で説明していきます。
【 冬季試験 2名→1名 】
「夏季の院生内部試験から1名出す」というところは変わりません。
院生1名(夏季の内部試験)+冬季試験1名の「合計2名が年間の採用人数」ということになります。
従来の採用人数から「毎年1名減る」ということになります。
外来が参加できる冬季試験の枠が1名減るため、外来受験者にとってはかなり厳しい状況になります。
日本棋院としては院生優遇は持続しながらも、全体の採用は減らすということですね。
① | 【 2028年度からはそれぞれの院生から1名ずつ(内部試験) 】 |
② | 【 2029年度からは、関西と中部を対象とした統合試験から1名 】 |
③ | 【 ①と②を年度ごとに交互に実施 】 |
④ | 【 外来は3年以上の院生経験者のみが統合試験に参加可能 】 |
実は関西と中部についてはそれほど詳しくはないのですが、日本棋院の過去の採用情報を見ると例年は①が続いている感じですね。
②については従来から採用人数を減らす内容ですね。
③については「関西と中部の合計が2年間で4名」だったところを「2年間で3名」に減らすということです。
④についてはやはり院生優遇路線ですね。
院生経験者ではないかぎりは中部や関西からは棋士にはなれないということです。
純粋な外来受験者は東京で受けるしかないということになります。
【 2028年度から2年に1回の実施 】
毎年開催から2年に1回の実施ということで単純に採用人数が減ですね。
こちらは小林覚プロが理事長時代の肝入り政策です。
これまでに何人か適用されて入段した女流棋士がいます。
詳細は省きますが「条件を厳しくした」ということですね。
最近は関西棋院で真逆の動きがありました。
賛否両論あるかとは思いますが、私は関西棋院の方針が正着だと思います。
囲碁業界全体のことを考えると、棋士の人数が減って良いことはありません。
さらに若手が減っていくというのは危機的な状況です。
若手が入ってこない業界に明るい未来が待っているわけがないからです。
とはいえ、囲碁界全体にお金が入ってこない、日本棋院の収益悪化ということで、どうしようもない部分もあります。
全体の採用人数が減るというのは、棋士になれる確率がぐっと減るということです。
永代家も長男(もしかしたら長女も)が囲碁棋士を目指していることもあり、とてもつらいです。
どうにかして「若手棋士の人数」が増やせないものでしょうか。(費用面にて)
長くなってしまったので、今回はここまで。
次回からは日本棋院の現状を見ていきます。
見ていくポイントは「収入」と「費用」の 収益面 に注目してみます。